今回の記事では、パイロットのシゴトについて紹介します。
パイロットと聞くと、学生時代から厳しい訓練に耐え抜いて…とイメージする人が多いかもしれませんが、実はそんなことはありません。多くの航空会社では、新卒のパイロットに関しては学部不問の採用を行っており、法学部・商学部・経済学部・文学部など全く関係のない学部からパイロットになった人が多くいます。
では、パイロットの仕事内容や、どうやったらなれるのかについて詳しく見てみましょう。
仕事内容
飛行機を操縦して、乗客や荷物を安全に送り届けることがパイロットのシゴトです。
旅客機には機長と副操縦士の２名がおり、機長は操縦、副操縦士は機長の補佐をします。
ここで、彼らの詳しいシゴトを見てみましょう。
〇プラン策定
出発前に機長と副操縦士は、管理者が作ったルートや飛行の高さのプランを確認します。そして、目的地までの天候や滑走路の状態説明を受けます。これは飛行機の揺れを想定して運航したり安全に飛行するために必ず必要です。他にも気象の確認、飛行距離、飛行時間、必要燃料などを確認します。
〇出発準備
機長はまず飛行機に異常がないかの点検をします。整備士からの報告に加えて、自身も目視点検をして異常がなければ機内に入ります。
副操縦士は先に操縦席に入り機体の異常、動作の不具合の有無、スイッチなどをチェックします。
〇離着陸
操縦士は管制官の指示に従って飛行機を滑走路へ移動させ、許可が出たら離陸します。
飛行中は管制官と連絡を取り合い、飛行機の位置を確認します。着陸も現地の管制官と連絡を取って行います。目的地に到着後、機長は現地の整備士に機体の様子を伝え引き渡します。
〇飛行機の操縦
機長や副操縦士が主に操縦するのは、離着陸時です。それ以外は自動操縦であることがほとんどです。他には気候の変化、障害物の発生、トラブルの発生、機体の揺れなどの状況下において機長と副操縦士が運航します。
パイロットの勤務先
パイロットの勤務先は、主にはJALなどの航空会社です。一般大学の出身者は「養成パイロット」として雇われ、訓練や試験を受けることになります。
他には公務員として働く、または企業で働くこともあります。それぞれの勤務先について見てみましょう。
〇エアライン
日本には航空会社がグループ会社の子会社なども合わせて26社あります。
パイロットは訓練や試験を経て副操縦士、機長となって旅客機を担当します。
〇官公庁
官公庁で公務員として働くパイロットもいます。自衛隊ではパイロット資格を持つ隊員がおり、採用後もパイロットとして働きます。また警察ではヘリコプターなどを操縦する警察航空隊、消防でも救急ヘリなどを運転する消防航空隊が存在します。
〇航空機使用会社
小さな飛行機やヘリコプターを使う航空機使用会社で働くパイロットもいます。
例えば遊覧飛行、輸送、報道取材など、勤める会社によって業務内容は変わります。大手航空会社のように定期的な募集はしておらず、不定期の募集に応募することになります。
なり方
航空会社のパイロットになるためには以下の３つのルートがあります。
・航空会社のパイロット募集に応募する
・航空大学校に進学する
・パイロット養成課程のある学校に進学する
それぞれ見てみましょう。
〇航空会社のパイロット募集に応募する
航空会社に入社し、パイロットになるのが一番人数が多いルートになります。
中には大学で操縦資格を取る人もいますが、一般大学出身者も数多くいます。一般大学の出身者は「養成パイロット」という採用コースを受験することになります。
代表的な会社はJAL(日本航空)とANA(全日本空輸)とスカイマークの３社ですが、他の会社でも養成パイロットを募集している会社はあります。年度によっては採用している会社もあるため、採用試験を受けたい人はなるべく多くの会社を調べてみましょう。
〇航空大学校に進学する
独立行政法人「航空大学校」に入学しライセンスを取得し、卒業後パイロットになる方法もあります。航空大学校の公式発表によると、2013年から2017年では毎年１～２名以外の60数名の卒業者全員が、航空会社にパイロットとして就職しています。また、その40％はANAのパイロットとして就職しています。
ただし、航空大学校は入学することが非常に大変です。2018年から入学定員が従来の72名から100数名に増えたとはいえ、依然として倍率は７～10倍ほどで推移しています。試験も３次試験まであり、試験期間も８～３月と半年以上の長丁場になっています。
また、試験合格後も日本各地のキャンパスを回り、操縦訓練をやり抜かなければなりません。航空大学校は確実にパイロットになれる学校ですが、困難な道であることは間違いありません。
〇パイロット養成課程のある学校に進学する
パイロット養成課程などのある学校に進学し、免許を取得してから航空会社に就職する方法もあります。
多くの場合学費は非常に高額で、4年間で1000万を超えることがほとんどです。
パイロットの年収
『令和２年度賃金構造基本統計調査1』によると、パイロットの平均年収は1725万円となっています。これは全国の労働者の平均年収の436万円2の約４倍と非常に高い数字となっています。
また、『令和元年度賃金構造基本統計調査3』で、企業人数規模別の月収を見てみましょう。
・1000人以上…約137万円
・100人以上1000人未満…約96万円
・10人以上100人未満…約62万円
以上を見ると、規模が大きい組織ほど月収が高くなっています。
次に平均賞与も比較してみましょう。
・1000人以上…約297万円
・100人以上1000人未満…約94万円
・10人以上100人未満…約38万円
人数の多い会社の方が著しく賞与が多い結果となりました。
男女比
『令和元年度賃金構造基本統計調査』によると、パイロットは男性5,390人、女性150人となっています。これは比率にすると男性約97％、女性約３％と、圧倒的に男性が多い職業となっています。
パイロットはいまだに女性の数が少ない職業で、業界最大手のANAグループでも約2000人中35人しか女性パイロットはいません。しかし2016年の賃金構造基本統計調査では女性が50人しかいなかったことを考えると、数は着実に増えているといえます。
求人・就職情報・需要
パイロットの求人倍率に関しては公的なデータは無いため、はっきりとしたことはわかりません。しかし新卒の就職試験に限って言えば、その倍率は100倍を超えるともいわれています。先ほど見た様にパイロットは人数も少なく、非常に高い給与がもらえることもその要因です。
需要に関していえば、パイロットのシゴトはまだまだ需要があるといえます。AIによる無人飛行の議論もありますが、現実的にはまだ難しいと考えられます。現在では飛行機の自動運転技術は非常に発達していますが、離着陸、非常時の対処を完璧にできるほどではありません。乗客を乗せた無人運転はまだまだ先のことであり、パイロットのシゴトがなくなるとは考えづらいです。
やりがい・魅力
パイロットのやりがいは、自身で空飛ぶ機体を操縦できることです。
パイロットは簡単になれる職業ではなく、厳しい訓練と試験を乗り越えなければなりません。だからこそ訓練で飛行機を飛ばしたり、機長となり時には自身の手で操縦することはこの上ないやりがいとなるでしょう。
ANAの採用ページを見ると、学生時代車の運転が好きだったという人が多いため、運転が好きという人もやりがいを感じやすいでしょう。
つらいこと・大変なこと
大変なことは、乗客の命を背負っているというプレッシャーがあることです。
もちろん車や電車、船の運転も命を背負っていますが、飛行機は空を飛ぶという特殊な環境であるためにそのプレッシャーを感じやすいシゴトといえます。
空の上では連絡はとれても、直接的なトラブルへの対処などはパイロットが行う必要があります。そういった意味で重い責任があるシゴトと言えます。
今回の記事はこれで終わりです。最後まで読んでくださった方、ありがとうございました。また次回の記事でお会いしましょう。
参考にしたサイト
『職業情報提供サイト(日本版O-NET)』
https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/189
『国土交通省 パイロットになるには』
https://www.mlit.go.jp/about/file000041.html
『独立行政法人 航空大学校』
http://www.kouku-dai.ac.jp/index.html
『ANA RECRUITMENT』
https://www.anahd.co.jp/group/recruit/ana-recruit/
『JAL RECRUITMENT』
- https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2020/index.html
- 国税庁 令和元年 民間給与実態統計調査を参照https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2019/pdf/001.pdf
- https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2020/index.html
